中小こそ必要、賃金と評価の仕組み

普段よく聞く中小経営者の声。

「賃金はオレが決めてるよ！」

「とりあえず賃金表だけあればいい！」

これでホントにいいのでしょうか？

企業には必ず「経営理念」なるものが存在します。

そして、その理念を達成するためどういった人材が必要か自ずと明確になります。それが「人材理念」です。（明文化されているとなおよい）

そのために現場で一生懸命人を育てようとします。（いわゆるＯＪＴ）

多くの経営者の発想はここまでです。

一方、労働者はどうでしょうか。

ＯＪＴには感謝しつつも、現実的なところ、そう賃金や将来像が気になってしょうがありません。

この会社にいてどれだけ頑張ればどう評価され（いくらもらえて）、将来どのように進んでいくのかってことを。

特に若くて優秀な人材ほどです。それが不明確だったり不信感があるから辞めていくわけです。

中小企業に優秀な人材が留まりにくい原因でしょう。

で、今回私が言いたいことは…

人材理念を「見える化」しましょう！ということなんです。

人材理念の見える化とは、人材育成をするための仕組みを作るということです。

仕組みとは、固い言い方をすると「賃金制度」と「評価制度」のことです。

（制度はシンプルで構いませんが、長期的展望のもと理論的な裏付けは必要）

大切なことは将来ビジョンを仕組みを通じて労働者へ訴えることなんです。

「我が社はこういった人材を求めてるよ、こういう人材を評価するよ」と。

これらの仕組みは「経営者のメッセージ」他ならないんです。

だから、経営者はＯＪＴだけしていればいいというわけではないんですね。

もちろん、仕組みさせ作れば安泰というわけではないです。むしろその後の運用が肝心。

ですが、ないのとあるのとでは雲泥の差です。

経営者は言います。

「そんな将来のことまで分からないのに制度なんて…」

大丈夫です。なぜなら制度は「生き物」だから。

元来３年に一度くらいは見直しが必要なんです。ダメならそこで変えればいい。

（ただしあまりにも頻繁な変更も問題）

そして完璧な制度なんてありません。

大企業は立派な？人事制度が導入されているのが常ですが、恐らくうまく機能していないでしょう。

なぜなら複雑すぎるからです。人事部しか分かっていない。肝心な現場が分かっていない。ヒトの考課基準もまちまちになる。

やはり、労働者が目の届く範囲にいる中小企業こそ導入するメリットや効果は大きいのです。

考課者も寡少なので考課基準も揃えやすい。

中小企業こそ、人材育成には「ＯＪＴ」と「仕組み」の両輪が必要なんです。